マサチューセッツ工科大学(MIT)に入学するには?
世界でトップを争うアメリカの大学といえばハーバード大学が思い浮かびますが、ハーバード大学と肩を並べる最高峰の大学はほかにもあります。その一つが同じくアメリカにあるマサチューセッツ工科大学(MIT)。テクノロジーの分野で世界をリードし続けるMITとは一体どんな大学なのか? どうすれば入学できるのか? を紹介します。
マサチューセッツ工科大学(MIT)とは?
マサチューセッツ工科大学(MIT)はアメリカ・マサチューセッツ州にある私立大学。科学・工学の分野で常に世界をリードし続け、ノーベル賞受賞者も長年に渡って数多く輩出しており、その功績は広く認知されています。 世界のトップ大学との呼び声も高いハーバード大学とは、トップを争うライバル関係ながら、共同研究組織を立ち上げることも多く、積極的な交流も注目の的となっています。一方、近年では大学の講義をインターネット上でオンライン授業を公開したりと、かつてない新しい試みも次々と行っています。 なお、2015年のイギリスのQuacquarelli Symonds(QS)による世界大学ランキングでは、ハーバード大学やケンブリッジ大学などを抑えて、世界第1位に堂々ランクイン。イギリスのTimes Higher Education(THE)による世界大学ランキング(2014-2015年)でも6位にランクインしており、MITは世界的に見ても最も高い評価を受けている大学のうちの1校であることは間違いないでしょう。
● 専攻分野
MITの専攻は5つ。1年生の終わりに行われる専攻選択では50~60%の学生が工学を専攻すると言われています。
- ● 建築学および都市計画・地域計画
- ● 工学
- ● 人文科学・社会科学
- ● 経営学
- ● 理学
● ユニークなプログラム
「The Undergraduate Research Opportunities Program (UROP)」は、MITのユニークさを表すキーワードの一つで、大学生のうちから最先端の研究に触れられる画期的なプログラムのことを言います。 UROPは、講義を受けてレポートを提出すると言った一般的な授業ではありません。 その多くは、教授の手がける研究プロジェクトに参加し、研究テーマについての共同実験や実習を行いながら、世界最先端の研究に触れることができるプログラムとなっています。 また、資格を満たせば、給与を受け取ることができるのも、特徴の一つです。 技術論文の執筆や専門的な会議への参加、卒業生や研究に出資するスポンサーの前での発表など、チャレンジングな機会が数々と与えられます。 MITでは学生のうちから、実践的な力を身につけることを意識した教育が行われるのです。
MITの合格率とは?
世界中から選りすぐられた若き才能が集う最高峰の難関校であるMITの合格率は約8%程度と言われています。その中で留学生の割合は9%〜10%程度と言われており、毎年4,000人以上が出願する留学希望者の中から合格するのは150人以下。入学の難度が非常に高いことが数字からもわかることと思います。90カ国以上から集まる留学生の出身国は中国、韓国、タイが多く、日本人留学生はまだまだ少ないのが現状です。
MITに入るには?
MITを受験するとき、必要な書類は下記の通りです。
-
【留学生が出願時に必要な書類】
- ● エッセイを含むMIT独自の願書
- ● テストスコア(以下の2つより選択)
- <必須>
- ・SAT Subject Tests™ 2科目(数学と科学の領域から1つずつ)
- <2つの中から1つ選択>
- ・SAT® またはACT Plus Writing
- ・TOEFL®テスト
- ● 成績証明書、School Report
- ● 推薦状2通(数学または科学の先生から1通、人文・社会科学または外国語の先生から1通)
中でも、提出が必須のテストスコアについては、目安として、TOEFL iBT®テストで90点以上が必要。TOEFL®テストにせよSAT®にせよ、MITを目指すなら満点に近いハイスコアをとれる実力が必須と言えます。とにかく対策はできる限り早くから行うことが大切です。
なお、上記のほか、インタビュー(interview)と言われるMITの卒業生による面接があり、留学生は受けることが強く推奨されています。
【参考記事】:ハーバード大学に入学するには?
ベネッセでは、グローバルな進路を実現する多様な学習プログラムをご用意しています。
丁寧な個別カウンセリングをもとに、あなたの希望に合わせた、「あなただけの海外留学・進学」を
プロの知識と経験でしっかりサポートします。
▼
※この記事でご紹介している内容は2016年1月15日現在の情報に基づいています。
※この記事は、旧GLCウェブサイトの「グローバル海外進学コラム」2016年1月15日に掲載されたものです。